経営理念・事業案内


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  1. 賢い生活術で「安心の暮らし」を守る
  2. 社会の基盤となる「よき家庭づくり」をサポートする
  3. 相互扶助の精神で「豊かなコミュニティー」を実現する
  4. 人々の触れあいのなかで「生きる力」を育む
  5. 『生き方の基準』を探求し「健全な日本文化」を築く

▼ラポール倶楽部▼
http://www.rapportclub.org/


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<資料請求>

「サービス・特典のご案内&ご入会のご案内」をお送りさせていただきますので、
お電話またはお問い合わせよりご連絡ください。

<費用について>

初期登録費用:5,000円
※ご登録月と翌月の月会費が含まれます。
月会費:3,240円
※クレジットカードまたは銀行・郵便局より引落し
・エンディングノート
・葬儀サービス
・ネットローヤー
・カラダikiiki
をご利用になることが出来ます。

<オプションサービス>

別途お申込み、別途料金が必要となります。
・ココロukiuki
・ラポールマルシェ
・ラポールモバイル

 

3,240円の月会費で生涯に亘る「節約」と「安心」をお届けします。
個人はもちろん企業の福利厚生にも最適です。

 

1.歓婚葬彩

  • ご家族のための心温まる葬儀をプロデュース。
  • 会員だけでなく、一親等のご家族のご葬儀にも適用することができます。
  • 葬儀の質を変えずに、葬儀費用を大幅にカットできるのがラポール葬です。
  • 冠婚葬祭など ライフイベントのプロデュース 

2.安心アプリ⇒企業の福利厚生に最適

  • 在宅顧問法律支援ネットローヤー
  • カラダikiikiメディカルケア(在宅医療支援システム)
  • ココロukiukiメンタルケア

3.バリューライフ事業

4.オプションサービス

  • ラポールトラベル:旅行、レンタカー、ショッピングをお得に
  • ラポールモバイル:ラポール倶楽部会員限定⇒これ以上ないお得なご説明は直接に。
  • ラポール保険:葬儀時の会食、火葬場、宗教者のお礼も保険で!

▼ラポール倶楽部▼
http://www.rapportclub.org/


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安心生活は、株式会社ヴィーダが運営するラポール倶楽部の代理店・総販売店です。

安心生活は個人代理店の悩みを解決します。一緒に事業を拡大しませんか。詳しくはこちら

代表者:新井和弘 (LB.com 代表)
事業所住所:〒381-0084 長野県長野市若槻東条
CEL 090-8450-5951

 bs4k-ari◎asahi-net.or.jp
 (◎⇒@に変えて送信してください。)

 
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新井 和弘  

お申込み、お問い合わせは、お問い合わせページからお願いします。

または、安心生活代表 新井和弘または東京事業所スタッフまで
メール又は電話でお願いします。

▼Facebook「安心生活」ページ▼
http://www.facebook.com/anshinseikatsu.rapport

 


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健全な社会の発展に寄与することを経営の根幹におき、
「社会を変えたい」(公)という善意と、「夢の実現」(私)をもって
社会貢献につなげていくことを目指します。

私たちは、自分のやりたいことや夢を捨てる必要はありません。
個々人が「夢をかなえること」が同時に社会貢献につながるような、
そんな道を探して邁進すればよいのです。

ラポール倶楽部の役割は、
メンバー各位が自身の夢の実現と社会貢献を両立させるその「道」を探し、
実現するためのサポートにあります。

ラポール倶楽部は、
夢を糾合し、社会を変える「力」に変えることを目指しているのです。
(山本弘人 「Weekly Life Standard」より)

 


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会社名:株式会社ヴィーダ
会社住所:〒160-0023 東京都新宿区西新宿6-6-3 新宿国際ビルディング新館8F
TEL:03-6826-5775(代) FAX:03-5909-8891
代表者名:山本弘人
設立年月日:2008年10月8日
資本金:6000万円
事業内容:会員コミュニティーの運営、インターネット
コンテンツの企画開発&配信、
冠婚葬祭事業
取引銀行:ゆうちょ銀行 三菱東京UFJ銀行

 

【山本弘人 プロフィール】

(株)ヴィーダ 山本社長著書株式会社ヴィーダ代表取締役。
ジャーナリスト。
米国出版社の月刊ビジネス雑誌の記者としてアメリカに赴任。
法律専門月刊誌の創刊に携わる。
帰国後の1996年、編集長としてシニア向け総合雑誌「悠々達人」を創刊。
テーマの斬新さからテレビ・ラジオ等への出演依頼、講演依頼が増える。
その後も「米国ビジネス・法曹事情」「食の安全」のスペシャリストとして
精力的に著作活動、講演活動を展開。
一貫して社会正義の実現と国民生活の向上を訴える。